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Google Finance、ビットコインなどの仮想通貨(暗号資産)のタブを追加!

仮想通貨のタブがGoogle Financeに登場

こんにちは、COIN CATS編集部です。

今日も、ホットなニュースをお届けします。

大手検索エンジンGoogleが提供する金融ニュースプラットホームGoogle Financeが3月1日、仮想通貨のタブ「Crypto」を追加したことが分かりました。

Google Financeは、日本ではあまり知られていませんが、欧米ではメジャーな投資やマネーの総合情報サイトです。

日本でいうところのYahoo!ファイナンスみたいなサイトですね。

Google Financeは、金融情報や株式市場に関する情報ポータルで、為替などの情報も提供していますが、今回新たに「Crypto」(クリプト)のタブも追加されました。

現状では、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ(BCH)の4銘柄がページに表示されています。

この4つの銘柄は、Paypalでも採用された銘柄でもあります。

これは、何を意味するのでしょう?

とても小さなニュース記事ではありますが、Googleといえば、米国のIT巨大企業GAFA(ガーファ)のひとつであり、私たち仮想通貨投資家にとってはポジティブ記事と言えます。

Googleで株価を検索する人も多いと思われますし、そこにビットコインやイーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュが掲載されるということは、知名度が上がるきっかけにもなります。

株式を投資している人が、それを見て仮想通貨にも投資してみようと思う人も出てくるはずですし、影響力は大きいと思われます。

仮想通貨の認知度に変化

2021年は大手企業から、仮想通貨に対する注目度が引き続き高いと思われます。

先月上旬の米テスラ社の総額1600億円相当のビットコイン購入の報道や、マイクロストラテジー社のビットコイン買い増し報道、また米国最古の大型銀行BNYメロンもカストディ事業の参入を表明しています。

北米カナダではビットコインETFが先月だけで2件も承認され1週間で1万BTCを運用しました。

米国でも今週SEC(証券取引委員会)の新長官に、仮想通貨に対する深い見識を持っていることで定評のあるGary Gensler氏の就任が予定されていることから、アメリカでもビットコインETFが承認されるとの期待が高まりつつあります。

2020年には著名投資家のPaul Tudor Jones氏やStanley Druckenmiller氏などが仮想通貨に対する悲観的な姿勢を一転してビットコインの保有を表明しており、企業などから仮想通貨がコロナ禍の「デジタル・ゴールド」として着目される大きなきっかけとなっています。

昨年秋ごろから始まった仮想通貨市場の上昇トレンドは、2017年の高騰相場と比較されますが、大きな違いは中心層の投資家が、個人投資家から機関投資家にシフトした点にあります。

Google Trend上のビットコインの検索数を見ると、2021年の「bitcoin」の検索数は、2017年の最高値に今だ達していないのです。

今回Google Finance上でCryptoのタブが追加されたことはビットコインをはじめとする仮想通貨が、いわゆる「伝統的」な金融業界からも無視できない存在になりつつあることを改めて示す事例になったと言えるでしょう。

私、コインキャッツメンバーである著者は、毎月1万円ずつビットコインとイーサリアムをGMOコインで積立てております。

このような記事を見ると、まだまだ仮想通貨市場は上昇トレンドを継続すると予想されます。

皆さんも少額からでも積立てできますので、ご自分の資産の一部を仮想通貨に投資してみてはいかがでしょうか?

これから、上昇気流に乗っていくであろう市場に投資するって、ワクワクしませんか?

私は、毎月取引所の口座を見て、にやにやしています。

それでは、今日も最後までお読みいただきありがとうございました。