ノートルダム大聖堂再建にビットコインが貢献 従来の募金システムの欠点と世界における有用性

ビットコインでノートルダム大聖堂を再建！？

世界遺産として有名なノートルダム大聖堂の焼失を受け、フランスは暗号通貨（仮想通貨）での寄付金を募る可能性を示唆しました。

多くの人に愛されるノートルダム大聖堂、フランスは今悲しみに包まれています。望まれる早い復興に向けて、ビットコインが大いに活躍するかもしれません。

ビットコインによる寄付が集まる

フランスのジャーナリストであるグレゴリー・レイモンド氏が、ビットコインによる大聖堂の復興を目的とした基金を立ち上げました。

さらに、世界大手の暗号資産取引所バイナンス(Binance)のチャリティー事業である「Binance Charity」も特設サイトを立ち上げ、ビットコインによる募金を募っています。

これまでも民間企業が暗号資産による寄付を募るケースはありました。例えば、2018年7月に発生した西日本豪雨の被災地へバイナンスが募金総額約1.5億円を寄付するなど、こうした動きは暗号資産業界では一般的になりつつあります。

公的機関から暗号資産での支援を募ったケースはまだ見られませんが、今回の大聖堂焼失を受けて、フランスで暗号資産での支援受付けが議論に上がったことは、暗号資産の世間的イメージ向上につながるでしょう。

暗号資産を使った募金のメリット

募金と言えば、街頭募金であったり、レジ横にある募金ボックスにお釣りを寄付するといったイメージを持っている方も多いかもしれません。最近ではインターネットでも気軽に募金できるようになりましたね。

しかし、ひとつ重大な問題があります。

それは、募金したお金が本当に当事者に届いているのか？という点です。

疑いたくはないですが、自分が寄付したお金がちゃんと必要な人に届いて喜ばれている！！それが確認出来たら嬉しくありませんか？

ビットコインなどの暗号資産は、その仕組み上すべての取引履歴を誰でも見ることが可能です。寄付したお金（コイン）が役に立っていることを自分の目で確かめられたら安心ですよね。しかもそれが国際送金と比較して手数料も安く、早く届けられる点がポイントです。

今回は、大聖堂復興の寄付金としてビットコインが活躍できる、というお話でしたが、これは多くの発展途上国で求められています。

今の日本では考えられないことですが、南米の国ベネズエラでは政情混乱により200万%という驚異のインフレ率を叩き出しており、自国通貨への信頼は当然破綻しています。

現在、それに代わる通貨として使われているのが米ドル、そしてビットコインです。

価格変動の大きさから、先進国におけるビットコインは投機的な面が注目されがちです。しかし、ベネズエラのような発展途上国では、日用品や食料など、生きるために使われているのです。

世界共通の価値を持つビットコイン。視点によってビットコインの顔色が異なることがわかります。

日本という限定的な立場だけでなく、世界規模で眺めてみると新しい気づきがあるかもしれません。