暗号資産（仮想通貨）だけじゃない！？こんなところにブロックチェーンが使われている！

暗号資産（仮想通貨）の根幹であるブロックチェーン技術。

暗号資産といえば、価格変動の大きさが注目されがちですが、その代表であるビットコインが有名になるにつれ、ブロックチェーンの知名度も上がっていきました。

そしてブロックチェーン技術の研究開発が進むと、“これは暗号資産だけではない！世界に改革をもたらす技術である！！”ことに気づく訳です。

今回は、そんなブロックチェーン技術が実際どういった場面で使われているのか？実例をご紹介します！

ブロックチェーン技術とは？

ブロックチェーン技術とは、ビットコインをはじめ多くの暗号資産に使われている技術です。その強みは、管理者不要でさまざまな取引を管理・記録し、不正や改ざんができないという点にあります。

このようにブロックチェーン技術は活躍の場を広げ、決済や資金調達、さらに本人確認や著作権の管理など幅広い分野に貢献しています。

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どこに使われているの？実例紹介

ウォルマート

画像：ウォルマート公式より

2018年3月、年間売上高50兆円を誇るスーパーマーケットチェーン「ウォルマート」が、ブロックチェーン技術を利用した配送システムの特許を出願したことが明らかになりました。

特に、温度管理が必要な腐敗しやすい製品について、きちんとした環境で管理されているか？荷物の入れ替わりや配送先間違いが起きていないか？など、配送時に起こりがちなトラブルを防ぐ役割を果たします。

さらに、ドローンなどを使った自動運転システムと連携し、よりスマートな荷物配送追跡システムの完成を目指しています。

モノの流れにブロックチェーン技術を取り入れる動きは活発化

例えば、スイスの食品製造会社 グスタフ・ゲーリッヒ社が提供するツナ缶にはQRコードが添付されており、それを読み込むと、製造日・マグロの種類・さらに捕獲した船に至るまでの情報を確認できます。

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SONY（ソニー）

2018年5月、ソニーグループは、ブロックチェーン技術を活用したデジタルコンテンツの権利情報処理を行うシステムを開発しました。

近年、デジタルコンテンツ制作の技術発展により誰もがコンテンツを発信できるようになりました。それら著作権などの所在はどこなのか？それを証明するために、そして権利情報の処理を効率的に行うために、不正や改ざんができないブロックチェーン技術を活用するとのことです。

このシステムはデジタル教科書等の教育コンテンツを始めとし、音楽、映画やVRコンテンツ、電子書籍など多様なデジタルコンテンツの権利情報処理に応用可能であるとしています。

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本日のまとめ

今回は、ブロックチェーン技術が暗号資産以外で活躍する分野について実例とともにご紹介しました。

サプライチェーンや権利の証明の他にも、将来的にさらに取り入れられていくであろうAI（人工知能）やIoT、自動運転にもブロックチェーン技術は重要な役割を果たすでしょう。

それらはすべてデータ（情報）のやりとりであり、不正や改ざんがあってはならないからです。

ブロックチェーン分野はまだ研究が始まったばかり。今後ブロックチェーン企業やサービスの競争は激化し、より良いものが残っていくことになると思います🐱✨